賃貸物件に暮らしていると、害虫が侵入してくることがよくあります。
とくに夏場には害虫が発生しやすいので、きちんと対策しておくことが重要です。
そこで今回は、賃貸物件で害虫を発生させないための対策方法と害虫被害の費用負担などについて解説します。
賃貸物件への居住をお考えの方や現在お住まいの方は、ぜひ参考にしてください。
賃貸物件で害虫の発生を防ぐための対策方法とは
害虫対策をする場合には、まず虫の侵入経路を断つ必要があります。
侵入経路を断つ前に駆除しても、また害虫が入ってきてしまいます。
害虫が入ってくるルートはおもに排水管・排水口、エアコンの開口部や室外機のドレンホース、通風孔・換気扇、玄関や窓などです。
排水管・排水口や換気扇、ドレンホースに関しては、専用の防虫ネットが販売されています。
また、エアコンの開口部に隙間が生じている場合には、エアコン用のパテで埋めましょう。
排水管周辺の隙間も、パテを用いて埋めることができます。
玄関や窓については、完全に塞ぐことはできないため、日ごろから開けたままにしないよう心がけたり、隙間に両面テープを貼ったりして対策しましょう。
そして、侵入経路を断ったあと、室内の害虫駆除に移ります。
駆除剤は、家具の下や裏側などすみずみまで行き届くよう、燻蒸・燻煙タイプのものがおすすめです。
駆除が終わったら、最後に害虫の侵入を予防しましょう。
害虫予防は、市販の害虫忌避剤や毒餌を使用したり、虫が嫌うハーブの香りがするものを置いたりといった方法があります。
賃貸物件で害虫が発生した場合に駆除の費用負担は誰がするのか
害虫被害が生じた場合、駆除の費用は入居者が支払うのが一般的で、被害の原因が入居者にあるケースでは責任を問われる可能性もあります。
ただし、害虫発生の原因によっては、貸主が費用負担することもあります。
たとえば、入居から間もなく害虫が発生し、以前から被害があったと考えられる場合や、配管設備に問題があり、虫が侵入しやすい構造であった場合などです。
ほかに、隣室がゴミ屋敷同然であるのが原因で被害が及んだ場合や、建物や設備関係の異常が原因の被害が生じた場合にも、駆除費用は貸主が負担します。
駆除費用の負担区分や貸主の免責条件については、賃貸借契約書上に明記されていることもあるので、確認しておきましょう。
まとめ
以上、賃貸物件で害虫を発生させないための対策方法と、駆除の費用負担について解説しました。
害虫が発生した場合には、まず侵入経路を断ったのち、侵入した虫を駆除し、最後に忌避剤などを使用して予防します。
これから居住をお考えの方は、害虫が発生しない環境かどうか確認するのも対策の一つといえるでしょう。
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